里帰り出産、決める前に覚悟しておきたいデメリット|金銭面から解説

妊娠が分かった後に、決める必要があるのは、

どこで産むか

です。
夫の仕事が忙しく、サポートが十分できない場合や、初めての出産で不安という方は、里帰り出産を選択することが多いと思います。

里帰り出産のメリットは、語らずともなんとなく想像できると思います。
・家事をしなくていい
・両親がいるので、万が一の際に安心
・ゆっくりできる
などです。

今回は、里帰り出産のデメリット
・パパになかなか会えない
・両親が干渉してくる
なんかではない、実際に経験してみないとわからないデメリットを解説していきます。

スポンサーリンク

里帰りを決めると後から変更しづらい

都会から里帰りするケースが多いと思いますが、都会では妊娠初期で分娩予約が必要となります。
里帰り出産をする場合、この分娩予約はしないと思いますが、後から気が変わって予約したいと思っても、空きがなく基本的には変更できないと考えてください。

里帰り前にも里帰り先の検診を受ける必要がある

産休は出産予定日の6週前から取得可能ですが、里帰り先の検診は妊娠中期くらいからスタートすることが多いため、産休に入るまでに、何度か里帰り先の病院に通う必要があります。

働きながら里帰り先まで検診にいく必要があり、当然その交通費も発生するため、身体面、金銭面共に辛い状況となります。

助産院は意外に費用がかかる

病院と助産院を比較すると、出産費用は助産院の方が安価なことが多く、安く済ませることができるように思いますが、出産に関わるトータル費用でみると病院とほとんど変わらないことがあります。

それは、助産院は医療行為ができないため、病院では毎回行わないような検診も、毎回行うため検診費用が高くつくためです。
例えば「ノンストレステスト」は病院では1度で完了します(行わない病院もあります)が、助産院では毎回行うことがあり、通常の検診費用にプラス2,000円から3,000円上乗せで請求されます。

その場合、自治体によっては助成券では賄えないため、自己負担です。

別の見方をすれば、病院より丁寧に診てくれて安心と思われる方もいるかと思うので、一概にどちらがよいとは言えませんが、少なくとも

出産費用が安いから助産院にしよう

という理由で、助産院にするのはやめましょう。

助成券が使えない、もしくは足りなくなることがある

助成券は各自治体が運営主体のため、里帰り先の自治体で連携ができていない場合は使用できません。

また、使用できたとしても、助成券に記載されている金額についても自治体毎に異なるため、里帰り先で追加で費用負担が発生することがあります
※自治体毎に助成券の金額を決めており、病院や助産院もその助成券をすべて使用することを前提に検診日数な検診内容を考えています。
そのため、里帰り先が手厚い補償を行っている自治体であれば、病院や助産院も手厚い検診を行うのですが、自分の自治体が手厚い補償していなかった場合は、助成券の金額が小さく、その差分を自身で負担しなければいけません。

また、里帰り出産をするために、自宅近くの病院と里帰り先の病院の両方の検診を受けなければいけない期間が発生します。

そのため、里帰り出産をする場合の多くは、助成券14枚では足りなくなることがよくあります。
病院側もそれを考慮して、順調であれば検診回数を減らしたりすることもありますが、実際はなかなかうまくいかないものです。
検診費用は一回当たり少なくとも5,000円は超えるので、かなりの負担になります。

その他

里帰りを経験した方から直接お話を聞くと、こんなはずではなかったのにというお話をよくききます。

・結婚して出た家は意外に居心地が悪い
・里帰り先が田舎だと、よくわからない慣習に付き合わされる
※例えば、検診の度に無理に水を飲まされる。
・沐浴が必要な1ヶ月間をパパと離れて暮らすので父性が湧きにくい

まとめ

デメリットについて記載しましたが、里帰り出産はメリットも大いにあります。

知っていたら里帰り出産しなかったのに!

とならないために、しっかりと里帰り出産のデメリットも把握しておきましょう。

スポンサーリンク

フォローする